削除依頼の前に証拠を保全する

通報や削除依頼によって投稿が消えると、後から投稿者を特定して損害賠償請求をしたくても証拠が残らず、立証が難しくなることがあります。依頼を送る前に、必ず次の記録を残してください。

• 該当ポストのURL（個別ポストのパーマリンク）
• 投稿日時・アカウント名・ユーザーID（@から始まる表示）がわかるスクリーンショット
• リポスト数・いいね数・引用ポストなど、拡散の程度がわかる画面
• 返信欄に別の誹謗中傷が続いている場合は、そのスレッド全体

スマートフォンのアプリ内スクリーンショットだけでなく、URLバーが写るブラウザ画面でも保存しておくと、後の手続きで投稿の同一性を示しやすくなります。

「通報」と「削除依頼」は同じではない

Xには大きく分けて2つの申告経路があり、目的や審査の観点が異なります。混同すると、本来使うべき経路を使わないまま「通報したのに消えない」という状況になりがちです。

1. ルール違反通報（アプリ内の「報告」機能）

各ポストのメニューから「ポストを報告」を選び、嫌がらせ・ヘイト行為・スパムなど、Xの利用者ルールへの違反を理由に通報する方法です。誰でも手軽に行え、対象が自分自身についての投稿でなくても通報できますが、判断はX側のルール適用に基づく審査に委ねられ、権利侵害の有無を個別に認定する手続きではありません。

2. プライバシー侵害・名誉毀損を理由とする権利侵害の申告

自分自身（または自社）の名誉権・プライバシー権が侵害されていることを理由に、権利者本人として削除を求める経路です。ルール違反通報よりも個別性の高い審査が期待できますが、「誰の」「どの投稿によって」「どの権利が」侵害されているかを具体的に説明する必要があります。Xの規約上の取り扱いはX利用規約で公開されている内容が基準になります。

個人情報や自宅・勤務先の特定につながる投稿（いわゆる晒し行為）、なりすましアカウントによる投稿は、単なる誹謗中傷よりも権利侵害の申告が認められやすい傾向があるとされています。

削除依頼が認められやすいケース・難しいケース

通報・削除依頼で解決しない場合の選択肢

1. 発信者情報開示請求の検討

投稿者を特定して法的責任を追及したい場合は、発信者情報開示請求という手続きがあります。手順や費用の目安は発信者情報開示請求の費用と流れで解説しています。Xのようにアカウント情報のみで投稿者が匿名化されているサービスでは、IPアドレス等の開示を経てアクセスプロバイダを特定する2段階の手続きが必要になるのが一般的です。

2. 開示請求後に意見照会書が届いた場合の対応

開示請求が行われると、投稿者側にはプロバイダから意見照会書が送付されます。自分が照会を受ける立場になった場合の対応は発信者情報開示の意見照会書が届いたときの対応で解説しています。逆に、投稿を理由に慰謝料請求を受けた場合の対応は誹謗中傷で慰謝料請求された側の対応を参照してください。

3. 公的な相談窓口の利用

自分での対応に不安がある場合は、総務省委託の違法・有害情報相談センターで削除依頼の書き方等について助言を受けられます。法務省の人権擁護機関もインターネット人権相談受付窓口を設けており、SNS上の誹謗中傷やプライバシー侵害についての相談を受け付けています。2022年施行の改正法により、発信者情報開示の手続きが1つの裁判手続き（非訟手続き）で行えるようになった経緯は総務省「インターネット上の違法・有害情報に対する対応」で公開されています。

リポスト・引用ポスト・スクリーンショット転載への注意

Xの誹謗中傷対応で特に厄介なのは、元の投稿を削除できても、リポストや引用ポストという形でコピーが残り続ける点です。さらに、投稿内容がスクリーンショットとして撮影され、まとめサイトや別のSNSに転載されることもあります。元投稿の削除依頼と並行して、拡散先ごとに対応を検討する必要があり、転載サイトへの削除依頼の考え方はまとめサイト・ミラーサイトの削除依頼方法が参考になります。

また、削除された投稿の内容を第三者が改めて投稿し直す（いわゆる「蒸し返し」）ケースもあるため、一度削除されたからといって安心せず、しばらくは関連の投稿がないか継続的に確認することをおすすめします。

削除依頼の文章作成のポイント

権利侵害の申告フォームに記入する説明文は、感情的な訴えよりも「誰の」「どの投稿の」「どの記載によって」「どのような権利が」侵害されているかを客観的に整理した内容の方が、審査担当者に伝わりやすいとされています。投稿内容が事実と異なる場合は、その根拠となる資料もあわせて示せると、判断材料として役立ちます。一度の申請で対応されなかった場合でも、追加の資料や説明を用意して再申請できる場合があります。

よくある質問（FAQ）

Q1. ルール違反通報と権利侵害の申告、両方送ってもよいですか。

A. 両方の経路を利用すること自体は可能です。ただし、権利侵害の申告では具体的な説明が求められるため、内容を分けて丁寧に記載することをおすすめします。

Q2. 鍵アカウント（非公開アカウント）からの投稿でも削除依頼できますか。

A. 公開範囲にかかわらず、権利侵害を主張して削除を求めること自体は可能です。ただし閲覧できる範囲が限られるため、証拠保全の方法や立証のしやすさが変わる場合があります。

Q3. 海外のサーバーを経由しているため、削除に時間がかかると聞きました。本当ですか。

A. 海外事業者への手続きは国内サービスと比べて時間を要する場合があるとされています。正確な見通しは相談窓口や弁護士に確認することをおすすめします。

Q4. 削除代行をうたう業者に依頼してもよいですか。

A. 弁護士資格のない業者が報酬を得て削除交渉を代行することは、弁護士法72条（非弁行為の禁止）に違反するおそれがあります。交渉や法的手続きを依頼する場合は弁護士に相談してください。

免責事項

本記事は一般的な情報提供を目的としており、削除の実現や開示請求の成功を保証するものではありません。個別の対応については、総務省委託の違法・有害情報相談センター、法務省のインターネット人権相談受付窓口、弁護士等の専門家にご相談ください。

リベンジポルノとは何か・どの法律で規制されているか

2014年に施行された「私事性的画像記録の提供等による被害の防止に関する法律」（通称：リベンジポルノ防止法）は、性交等の姿態や性的な部位が露出・強調された画像・動画（私事性的画像記録）を、本人の同意なく不特定または多数の者に提供・公然陳列する行為等を処罰の対象としています。交際関係の有無にかかわらず、無断で第三者に公開・拡散する行為が対象になります。

これらの罪は親告罪であり、被害者からの告訴がなければ検察官は起訴できません。また、国外で行われた行為についても処罰の対象となる規定が置かれています。正確な条文はe-Gov法令検索「私事性的画像記録の提供等による被害の防止に関する法律」で確認できます。

緊急性の判断とまず行うべきこと

身の安全にかかわる場合は警察へ

「拡散すると言われている」「金銭を要求されている」「自宅や勤務先を特定されている」など、身の安全にかかわる要素がある場合は、削除依頼より先に警察への相談を優先してください。緊急性が高い場合は110番、そうでない場合も警察庁のサイバー事案に関する相談窓口から都道府県警察のサイバー犯罪相談窓口を確認できます。

証拠を保全してから対応する

削除に成功すると、その後の告訴や損害賠償請求に必要な証拠が失われてしまうことがあります。削除依頼を送る前に、投稿のURL・投稿日時・投稿者のアカウント情報がわかる形でスクリーンショットを保存してください。証拠保全の具体的な手順は、学校裏サイトの被害を扱った学校裏サイトの誹謗中傷への対処法や、掲示板の被害を扱った爆サイの削除依頼方法と手順で解説している考え方が共通して参考になります。

削除依頼の方法

1. サイト・SNS運営者への削除依頼（通常の送信防止措置）

多くのサイトやSNSには、権利侵害を理由とする削除依頼の窓口が用意されています。「誰の」「どの画像・動画が」「同意なく公開されている」ことを具体的に説明して申請します。

2. リベンジポルノ防止法に基づく迅速な削除の特例

私事性的画像記録の提供等による被害の防止に関する法律には、通常の送信防止措置よりも迅速に削除できる特例が設けられています。撮影対象者本人（死亡している場合は配偶者・直系親族・兄弟姉妹）からの申出を受けたプロバイダが投稿者に削除への同意を照会した場合、投稿者が照会を受けた日から2日以内に同意しない旨の回答をしなければ、プロバイダは削除しても投稿者に対する損害賠償責任を負わない、という仕組みです。通常の名誉毀損等での送信防止措置の照会期間（目安7日程度）よりも短く設定されており、被害の拡大を防ぐための特例と位置付けられています。

投稿者の特定と法的責任の追及

削除だけでなく、投稿者を特定して刑事告訴や損害賠償請求を検討したい場合は、発信者情報開示請求という手続きがあります。手順と費用の目安は発信者情報開示請求の費用と流れで解説しています。リベンジポルノ防止法違反の罪は親告罪のため、刑事責任を問いたい場合は告訴の手続きが必要になる点に注意してください。告訴の期間や具体的な進め方は、事案によって異なるため警察や弁護士に確認することをおすすめします。

相談窓口の一覧

一人で抱え込まないでください

被害に遭った直後は、恥ずかしさや自責の念から誰にも相談できずに一人で対応しようとしてしまう方も少なくありません。しかし、リベンジポルノは投稿者側の違法行為であり、被害者が責められるものではありません。上記の窓口はいずれも無料で相談でき、削除や法的対応の見通しについて助言を受けられます。早めに相談することが、被害の拡大を防ぐうえでも重要です。

よくある質問（FAQ）

Q1. 交際中に同意して撮影した画像でも、リベンジポルノとして扱われますか。

A. 撮影時に同意していたかどうかにかかわらず、第三者への無断提供・公然陳列は処罰の対象になり得ます。撮影への同意と、公開・拡散への同意は別の問題です。

Q2. すでに複数のサイトに拡散されています。全部削除できますか。

A. 拡散の範囲が広いほど対応は難しくなりますが、影響の大きいサイトから優先的に削除依頼を進める方法があります。転載先ごとの対応の考え方は学校裏サイトの誹謗中傷への対処法でも紹介している証拠保全と共通する部分があります。

Q3. 相手を刑事告訴したいのですが、何をすればよいですか。

A. 親告罪のため、告訴状の提出などの手続きが必要です。証拠を整理したうえで、警察のサイバー犯罪相談窓口や弁護士に相談することをおすすめします。

Q4. 相談すると必ず警察が動いてくれますか。

A. 相談内容や証拠の状況により対応は異なります。まずは証拠を整理したうえで相談し、必要な手続きについて案内を受けてください。

免責事項

本記事は一般的な情報提供を目的としており、削除の実現や法的手続きの結果を保証するものではありません。緊急性のある事案は警察（110番）または最寄りの警察署に、個別の法的判断は弁護士等の専門家にご相談ください。

「損害賠償の時効」と「ログの期限」は別物

混同されがちですが、次の2つは別の期限です。両方に注意が必要です。

• 損害賠償請求権の時効：相手に慰謝料などを請求できる期間の限界
• 通信記録（ログ）の保存期間：投稿者を特定するために必要な記録が残っている期間

損害賠償請求権の時効の考え方

不法行為にもとづく損害賠償請求権は、一般に「損害および加害者を知った時から3年」「不法行為の時から20年」で時効にかかると考えられています（人の生命・身体を害する場合など例外もあります）。誹謗中傷では、誰が投稿したか分からないうちは「加害者を知った」とはいえないため、特定できて初めて起算が進む場面もあります。

特定が遅れると「請求自体」が難しくなる

相手を特定できなければ、賠償請求の相手方が定まりません。そして特定に必要なログには保存期間があるため、時間が経つほど特定も賠償も難しくなります。手続の流れは発信者情報開示請求とは、期限は開示請求の期限をご覧ください。

もう1つの期限：ログの保存期間

回線事業者が保有する通信記録は、数か月程度で消去されることがあるとされます。投稿から時間が経つほど特定のハードルが上がるため、「気づいたらすぐ動く」ことが結果的に時効対策にもなります。

結論：迷ったら早めの相談を

時効やログ期限の判断は専門的です。「もう遅いかもしれない」と感じても、まずは証拠を保存し、早めに相談することで選択肢が残る場合があります。証拠保存チェックリストを参考に記録を残しておきましょう。

よくある質問

投稿から何年も経ちました。もう無理ですか？

時効やログ期限の状況によりますが、一概に不可能とは限りません。状況を確認するためにも、早めに相談することをおすすめします。

相手が分からなくても時効は進みますか？

「加害者を知った時」が起算点の一つとされるため、特定前と特定後で考え方が変わる場面があります。個別の判断は弁護士にご確認ください。

まず何をすればよいですか？

投稿のURL・日時・スクリーンショットを保存し、被害タイプ診断で状況を整理してから相談すると、見通しを立てやすくなります。

誹謗中傷の相談件数や発信者情報開示制度の全体像はネット誹謗中傷の相談件数統計と発信者情報開示制度で確認できます。

誹謗中傷対応でかかる費用の全体像

ネット上の誹謗中傷への対応は、大きく次の3つに分かれ、それぞれで費用が発生します。複数を組み合わせる場合は費用も積み上がります。

• 投稿の削除請求：問題の投稿を消すための手続
• 発信者情報開示請求：匿名の投稿者を特定するための手続
• 損害賠償請求：特定した相手に慰謝料などを請求する手続

弁護士費用は一般に「相談料」「着手金（依頼時に支払う費用）」「報酬金（成功時に支払う費用）」「実費（裁判所費用・通信費など）」で構成されます。金額は事務所や事案の難易度により異なるため、以下はあくまで一般的な目安です。

削除請求の費用の目安

削除請求は、サイトへの任意の削除依頼から、裁判所の仮処分手続まで段階があります。任意交渉のみで済む場合は比較的低額で、仮処分まで進むと費用は上がる傾向があります。1件あたり数万円〜数十万円程度が一例として挙げられますが、媒体や件数によって変わります。詳しくは削除請求にかかる費用と期間の目安もあわせてご確認ください。

発信者情報開示の費用の目安

投稿者を特定するには、サイト運営者への開示と、回線事業者（プロバイダ）への開示という複数の段階を経ることが一般的です。手続が複数にわたるため、削除のみの場合より費用は高くなりやすく、全体で数十万円規模になることもあります。手続の流れは発信者情報開示請求とはで解説しています。

開示には「期限」がある点に注意

プロバイダが保有する通信記録（ログ）には保存期間があり、過ぎると特定が難しくなります。費用と同時に、開示請求の期限にも注意が必要です。

損害賠償請求の費用の目安

相手を特定できた後、慰謝料などの損害賠償を求める段階です。示談交渉で済む場合と、訴訟まで進む場合とで費用が変わります。報酬金は回収できた金額に応じて決まる形が一般的です。賠償の考え方は慰謝料・損害賠償の考え方をご覧ください。

「費用倒れ」を避けるための考え方

開示から賠償まで進めても、回収できる金額が費用を下回ると「費用倒れ」になることがあります。次の点を相談時に確認しておくと、見通しを立てやすくなります。

• 何を一番の目的にするか（削除を優先か、特定・賠償まで求めるか）
• 証拠がどの程度そろっているか（証拠が十分だと手続がスムーズになりやすい）
• 各手続の費用と、見込まれる結果のバランス

よくある質問

相談料は必ずかかりますか？

初回相談を無料としている事務所もあれば、有料の事務所もあります。相談前に費用体系を確認しておくと安心です。

費用はいつ支払いますか？

一般的には、依頼時に着手金、手続が成功した段階で報酬金を支払う形が多く見られます。分割に応じる事務所もあります。

まず何から相談すればよいですか？

「削除したい」「特定したい」「賠償を求めたい」のどれを優先したいかと、手元にある証拠を整理してから相談すると、費用と見通しの説明を受けやすくなります。まずは被害タイプ診断で状況を整理してみてください。

原因となる投稿への対応

検索結果に表示される原因が特定のページ（投稿）である場合、まずその投稿の削除を検討します。元の投稿が削除されると、検索結果から消えるまでに時間がかかることもあります。

検索事業者への削除申請

一定の条件にあてはまる場合、検索事業者に対して検索結果からの削除を申請できることがあります。可否は内容・基準により異なります。

記録を残しておく

どのキーワードでどの結果が表示されるかをスクリーンショットで保存し、元ページのURLも控えておきましょう。

検索・サジェストの不利な表示は 検索結果・サジェストの対処 もご参照ください。ご相談は 相談予約フォーム から。

よくある質問

削除請求とは

投稿そのものを消すことを目的とした対応です。プラットフォームへの依頼や、弁護士を通じた送信防止措置などがあります。

発信者情報開示とは

投稿者を特定することを目的とした手続きです。通信記録（ログ）の保存期間に限りがあるため、時間の制約があります。

順序の考え方

詳しくは 削除請求の流れ・発信者情報開示請求とは をご覧ください。迷う場合は 被害タイプ診断 で整理できます。

よくある質問

主な相談先

使い分けの考え方

削除・特定・賠償など法的な対応を進めたい場合は弁護士相談が中心になります。身の安全に関わる場合は警察相談を優先し、並行して進めることもあります。

相談前に準備するもの

投稿のURL・日時・スクリーンショットを整理しておくと、どの窓口でも話がスムーズです。

状況の整理は 被害タイプ診断、相談前の準備は 証拠保存チェックリスト をご利用ください。

よくある質問

緊急の相談先

証拠を保存する

公開されているURL・日時・画面のスクリーンショットを保存します。拡散先がある場合はそのURLも記録します。第三者に画像を共有しないようご注意ください。

削除・拡散停止の検討

権利侵害にあたる可能性が高い被害です。弁護士を通じた削除請求や、各サービスの専用窓口への対応を検討できることがあります。

緊急度の確認は 被害タイプ診断、ご相談は 相談予約フォーム から。一人で対応せず、早めの相談をおすすめします。

よくある質問

警察相談を検討するケース

身の安全に関わる場合は、警察相談専用電話（#9110）や最寄りの警察署もご確認ください。緊急時は110番です。

相談前に準備するもの

投稿のURL・日時・スクリーンショット、相手とのやり取りの記録などを整理しておくと相談がスムーズです。

弁護士相談との使い分け

削除請求・発信者情報開示・損害賠償などの民事的な対応は弁護士相談が中心になります。刑事と民事を並行して検討することもあります。

状況の整理は 被害タイプ診断 をご利用ください。

よくある質問

まず本人の安全と気持ちに配慮する

対応を急ぐあまり本人を追い詰めないよう、まずは話を聞き、安心できる環境を整えることが大切です。

証拠を保存する

投稿・メッセージのURL・日時・スクリーンショットを保存します。やり取りの記録も残しておきましょう。

相談先

状況の整理は 被害タイプ診断、ご相談は 相談予約フォーム から。

よくある質問